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目次
上念司さん お誕生日おめでとうございます
日本への憎悪煽る具然喆 に、軍艦島元住民が激怒
2017年8月 韓国・釜山の日本総領事館前に
労働運動の闘士らしき人物の名前は
過去、
そして、展示内容に朝鮮出身の労働者の過酷な労働の展示がなかったことに関して、不満を述べています。
しかし、
しかし、誰も
その嘘がバレてきています。
悲惨な軍艦島の実情を証言する具然喆
確かに、過去に軍艦島で過酷だった労働を強いられてきた朝鮮人が大勢いたのかもしれません。
しかし、それはナチスドイツがやってきたユダヤ人にやってきた、強制労働とはまったく異なるものです。
当時は日本人だって同じ環境で働いていたのです。
それに、朝鮮人も日本人と同じ様に給料をもらっていたのです。
映像で
一方、軍艦島の元島民の方たちが、いかにデタラメかについても証言しています。
【軍艦島】
【軍艦島】語り合う端島の元島民たち
[公式HP] 軍艦島の真実
長崎新聞と毎日新聞が具然喆 の証言を掲載
同じ様な記事を毎日新聞も掲載しています。
これは、
長崎新聞社の編集局報道部の
しかし、元島民の方との議論では平行線を辿りました。
なぜなら、確実に実在していた人物ならまだしも、そもそも
虚偽の証言を検証もせずに垂れ流すことが、いかに禍根を残して功罪となるのかが、わかっていないのではないでしょうか？
具然喆 とはどの様な人物なのか？
汎民連という団体は韓国と北朝鮮にそれぞれの組織を設けており、韓国にある本部は南北統一を支持しています。
しかも、韓国からアメリカ軍撤収、国家保安法撤廃を主張しています。
そのため、
汎民連の元委員長、文益煥 牧師
汎民連の委員長を務めていた人物として、
この人物は国家保安法違反等の容疑で逮捕、収監された過去があります。
なぜなら、
しかし、北朝鮮では名誉が称えられており、死後に祖国統一賞が贈られ、切手にもなった人物です。
立命館大学特任教授 徐勝
そのツアーの名前が「徐勝教授と共に行く第二回 東アジア平和紀行東アジア反基地運動の最前線 沖縄」です。
このツアーで故郷である軍艦島に里帰りしたとされています。
なんと、このツアーには慰安婦像を制作した彫刻家夫婦のキム・ウンソン氏とキム・ソギョン氏も参加していたそうです。
4人兄弟だった、
徐京植 & 高橋哲哉「責任について 日本を問う20年の対話」 (2018/10/3)
[PDF] 徐勝 教授 略歴・主な業績
『徐兄弟を救う会』の東海林夫婦
そして、この
この会に関係している夫婦が
東海林勤氏の経歴
- 『徐兄弟を救う会』代表
- 『日本キリスト教協議会 (NCC)』元総幹事
- 『高麗博物館』理事
[公式HP] 高麗博物館
東海林路得子氏の経歴
- 『女たちの戦争と平和資料館』理事長
[公式HP] 女たちの戦争と平和資料館
長崎市内にある『岡まさはる記念長崎平和資料館』
それが『岡まさはる記念長崎平和資料館』です。
[公式HP] 岡まさはる記念長崎平和資料館
「岡まさはる記念 長崎平和資料館パンフレット」を検証する
日本のキリスト教会に入り込んで、そこを隠れ蓑として反日活動を展開していたからです。
真面目なクリスチャンの方はいい迷惑です。
プーチン氏と金正恩氏がウラジオストクで初会談
ロシアの極東ウラジオストクでプーチン大統領と金正恩朝鮮労働党委員長が、初の首脳会談を行いました。
2月にベトナムのハノイで行われた米朝首脳会談が決裂したことを受けて、今後の非核化交渉の進め方や朝鮮半島の平和体制構築について意見交換されました。
プーチン大統領は経済・人道分野で北朝鮮に対して協力の可能性に言及しました。
南北対話と対米関係の正常化に向けた金正恩氏の努力を歓迎し、ロシアとしての貢献策を検討する意向を表明しました。
金正恩氏、ロシアで戦没者慰霊 会談で非核化に警告も (2019/4/26)
なぜ予定変更？ 訪ロの金委員長 視察に姿現さず (2019/4/26)
そのため、北朝鮮を援助する余裕なんてありません。
他にも重要な国はあるはずです。
まるで、日本のメディアが育てているかの様です。
イラン アメリカによる原油の全面禁輸に対抗
アメリカのトランプ大統領はイラン産原油を輸入していた以下の8ヵ国と地域の制裁の適応除外期限を延長しないと発表しました。
- 日本
- 中国
- 韓国
- インド
- トルコ
- イタリア
- ギリシャ
- 台湾
それに対し、にイラン・イスラム共和国の最高指導者であるアリー・ハーメネイー師は、アメリカがイラン産原油の全面禁輸について次の様に批判しました。
「彼らの努力は失敗する。我々は必要なだけ原油を輸出する。イランは敵対行為に黙っている国ではない。」
発言には報復措置を講じる可能性を示唆しましたが、具体策には触れませんでした。
それに加えて、ハサン・ロウハーニー大統領は閣議で次の様にアメリカを批判しました。
「脅しで交渉に応じるのは屈辱だ。」
イラン政府すべてをアメリカに責任転嫁
多くのイラン国民の間では、イラン政府の何かにつけてアメリカに責任転嫁する姿勢に対しての不満が高まってきています。
今回のイラン産原油の件についても言えますが、3月に発生した洪水までも、イラン政府はアメリカの経済制裁のせいにしています。
なぜなら、せっかく持っている石油の富を国民に還元しないからです。
政府は石油で得た富をパレスチナのハマースや、レバノンのヒズボラなどの過激武装組織ともいわれる政治組織に資金援助しているからです。
イスラム革命防衛隊がアメリカからテロ組織に認定される
それは、4月15日付でイスラム革命防衛隊をテロ組織として認定するとの内容です。
イスラム革命防衛隊はイランの軍隊であるため、日本で言えば自衛隊にあたります。
つまり、国を革命から防止するだけなら国内にいればいいはずです。
しかし、イスラム革命防衛隊はシリアやパレスチナなどに展開しています。
19/4/26 #キツネニュース
①長崎県の軍艦島が新たな反日の舞台にhttps://t.co/3VC0Zwqd8H
②プーチン氏と金正恩氏の首脳会談は空振りに？https://t.co/gkbwGFmuLK
③イランが政権転覆する日も近い？https://t.co/ZaFKCdPLTZ
— 虎ノ門ニュース【非公式】BLOG (@toranomonnews) 2019年5月1日
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